地道に作成するより最新のリストを目的別に手に入れよう

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地道に作成するより最新のリストを目的別に手に入れよう

■法人リストを作成する方法

テレアポやDM送信のために法人リストを用意したい場合、皆様の企業ならどうしますか。
自分たちで法人リストを作成する方法には、ハローページなど地域の法人や店舗が結集した電話帳を使う、
会社四季報やデータバンクなどの情報を入手してリスト化するといった方法や社内の役員や職員が得た名刺の情報を片っ端から入力していくといった方法などがあります。

■電話帳を利用する場合

電話帳を利用する場合、テレアポなら片っ端から順次かけていき、かけたところはチェックマークを入れる、線を引くなどアナログに行うことが多いでしょう。
地域ごと業種ごとにまとまっているので、ターゲットは絞りやすいものの、地域を超えて広域をターゲットにしたい場合は、地域で配布されている電話帳だけでは足りません。
また、郵送でDMを配信したいときには、電話帳に記載された住所を手打ちするなど手間と時間がかかります。

■情報誌や名刺を利用する場合

会社情報誌やデータ、社員などから集めた名刺をリスト化するには、アルバイトスタッフを使うことや事務職に情報をエクセルなどに片っ端から入力してもらうといった作業が必要です。
時間と手間がかかるうえ、入力ミスなどがないかダブルチェックが必要など、完成形になるまでには多くの時間もかかります。
また、名刺は古い情報も多く、すでに離退職しているケース、人事異動がある場合や役職が変わっているケースもあれば、企業の所在地や電話番号が変わっている可能性も少なくありません。
せっかくリスト化しても過去の古い情報として役立たないこともあるのです。

■自社でのリスト作成は実はハイコスト

自社で法人リストを作成しようとすれば、いずれも根気が必要であり、時間や労力もかかります。
しかも、古い情報が紛れているなど、作業に手間がかかる割には、営業成果を出すにも非効率です。
法人リストを自社で作成するのは低コストと思われがちですが、手入力でリストを作るために人件費が費やされ、ほかの業務で使いたい時間を無駄に使うなど、実はコストと時間の無駄が生じています。
さらに古い情報であるために営業成果にも結び付かなければ、コストパフォーマンスも悪くなってしまいます。

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